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キューブシステム

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アナリストレポート

基本情報

特色 独立系中堅システムインテグレータ 市場名 東証一部

事業内容(レポートより抜粋)

キューブシステム(以下、同社)は、流通、通信、金融、製造業などの大手企業や官公庁向けなどを顧客基盤とする独立系の中堅システムインテグレータである。同社グループは同社及び子会社3社(国内1社、海外2社)で構成されている。

同社は、情報システムの企画及び立案から開発、メンテナンスにいたるまでの総合的なサービスを提供している。主要取引先は野村総合研究所(4307東証一部)グループ、富士通(6702東証一部)グループ、イオン(8267東証一部)グループ、みずほフィナンシャルグループ(8411東証一部)である。東京証券取引所からのアウトソーシングも直接受託するなど、同社に対する顧客からの信頼は厚い。

同社はオフショアでの開発も強化中で、15/3期末のオフショア従業員70名を、将来100名体制に拡充する方針である。

同社は、ITを用いて顧客のビジネスモデルの変革を促し、経営環境の急速な変化への対応を支援する「システムソリューション・サービス」を事業領域としている。同社グループの事業セグメントは、システムソリューション・サービスのみだが、顧客の情報化投資サイクルに応じて、サービスラインはシステムインテグレーション・サービス(以下、SIS)、システムアウトソーシング・サービス(以下、SOS)、プロフェッショナル・サービス(以下、ProS)の3つの領域に分類されている。

SIS(15/3期売上構成比72.7%)は、通信、金融、流通、官公庁などを中心に、顧客の情報システム構築を一括(あるいは部分的に)受託して提供するサービスである。SOS(同15.7%)は、顧客のシステム管理運営業務や機能向上等のシステム改修業務(エンハンス業務)を受託するサービスである。ProS(同11.6%)は、顧客の情報システムのサイクル全般に対応し、システムコンサルティングやシステムインフラ及びデータベースの刷新等のシステム効率化に向けた提案などを行う業務である。

業種別の売上構成比は、金融業向けが43.0%と最も高く、流通業向けが26.0%、通信業向けが10.6%と続く。その他は一つの業種で10%を超えない業種の集まりであるが、官公庁向けと製造業向けの構成比が高くなっている。

顧客別にみた売上構成比は、野村総合研究所グループ向けが39.0%と最も高く、順に富士通グループ向け19.0%、イオングループ向け10.1%、みずほフィナンシャルグループ向け9.9%と続き、これら以外が22.1%となっている。

(2015年12月04日時点)

沿革(レポートより抜粋)

ソフトウェア開発並びにシステム運用管理業務を目的に、1972年東京にて独立系企業として、カストマエンジニアーズ株式会社を設立。現社長は20歳前半にして創業メンバーの一人として参画。主に営業を統括し、89年に社長に就任。

84年に富士通、88年に野村総合研究所、95年にジャスコ(現イオン)と次々に直接取引を開始。90年には現社名に変更。03年に東京証券取引所向けにシステム・アウトソーシング・サービスを開始。顧客企業のグローバル展開のサポート、開発コストの低減、業務の最適化・効率化、人材の確保を目的に 08年ベトナム(ホーチミン)、09年中国(上海)に現法を設立。02年には店頭登録し 06年東証二部に上場。14年3月に東証一部に指定された。

(2015年12月04日時点)

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