証券リサーチセンターが魅力ある上場企業の無料アナリストレポート(ホリスティック企業レポート)を公開

TOP > アナリストレポート > ワイズテーブルコーポレーション

ホリスティック企業レポート(無料アナリストレポート)

ワイズテーブルコーポレーション

2798

アナリストレポート

基本情報

特色 高級複合レストランとイタリアンレストランを経営 市場名 東証二部

事業内容(レポートより抜粋)

ワイズテーブルコーポレーション(以下、同社)は、国内で高級レストランとカジュアルレストランを直営とFC方式で運営するほか、中国や台湾、韓国でも直営や合弁、FC方式で外食事業を展開している。

事業セグメントは高級レストランの「XEXグループ」と、イタリアンSALVATORE CUOMO主体の「カジュアルレストラングループ」、食料品卸及び小売や不動産賃貸等の「その他」の3事業で構成されている。

XEXグループは大都市のランドマーク的な大規模複合ビルに出店し、ハイグレードな空間と最高のもてなしをコンセプトにイタリアンから和食まで複数の業態を提供する複合レストランが主体である。

他方、カジュアルレストラングループはイタリアンSalvatore Cuomoを主力に、宅配ピッツァPIZZA SALVATORE CUOMO、鉄板焼きやシーフードレストランなどの複数業態を直営とFC方式で運営している。

同社のビジネスモデルは直営店の新規出店による売上成長モデルと考えられる。運営方式は直営とFC方式で展開するものの、FCオーナーからの契約一時金やランニングロイヤリティは少額と推察されることから、FC店の収益寄与は小さいと考えられる。したがって、同社の売上成長には直営店の店舗数拡大が不可欠と思われる。

過去の直営店舖数推移を見ると、10/2期末の55店舖(XEX14店舗、カジュアル41店舗)をピークに、13/2期末には景気後退の逆風のもと不採算店舖整理のため45店舗(XEX13店舗、カジュアル32店舗)まで減少した。その後、整理一巡で14/2期には直営店の新規出店を再開し、15/2期末の直営店舗数は51店舗(XEXグループ11店舗、カジュアルグループ40店舗)まで回復するなど、カジュアルレストラングループを軸に中期的な売上成長に向けた体制が整いつつある。

(2015年10月30日時点)

沿革(レポートより抜粋)

同社は1987年に設立されたゼックスが前身である。高級複合レストラン「XEX」ブランドのほか和食、イタリアンなどへも業態ブランドを拡大しながら、99年に旧ワイズテーブルコーポレーションを設立した。2000年にイタリアンレストラン「Salvatore Cuomo」ブランドを立ち上げ、01年に旧ワイズテーブルコーポレーションとゼックス、アザブイーストが合併して現ワイズテーブルコーポレーションが誕生した。

03年にピッツァデリバリー「PIZZA SALVATORE CUOMO」ブランドをスタートさせ、04年には東証マザーズ上場と香港子会社設立でアジア展開を開始。06年に上海で「Salvatore Cuomo」ブランドオープンと経営コンサルタント子会社を設立し、ビル保守会社タカラビルメン買収で事業ポートフォリオを拡大してきた。

07年にはマーチャント・バンカーズ(旧アセット・インベスターズ)に第三者割当増資を実施するとともに、国内と韓国などアジアで「Salvatore Cuomo」ブランドの FC展開を加速した。

リーマンショック後の 09年からは不採算店舗の撤退など事業構造の再構築に取り組み、10年にタカラビルメンなどの子会社売却と11年には上海大型店舗を閉店。事業再構築の仕上げとして、12年6月に子会社SALVATORE CUOMO JAPANを吸収合併した。

15年7月1日に、東京証券取引所マザーズ市場より第二部に市場変更した。

(2015年10月30日時点)

ご意見・お問い合わせ

あなたのご意見をお聞かせ下さい。

メールアドレス



協力企業・団体


  • SMBC日興証券株式会社
    大和証券株式会社
    野村證券株式会社
    みずほ証券株式会社
  • 有限責任あずさ監査法人 新日本有限責任監査法人 有限責任監査法人トーマツ
    株式会社ICMG
統計データは信頼している情報ソースからのデータを掲載しています。またデータの更新は可能な限り人手を介さないようするなど、事実の正確性やコメントの妥当性には十分に配慮していますが、データの正確性・完全性を保証するものではありませんし、後日、予告なく修正される場合があります。なお、当サイトが提供するサービスやデータは投資情報などの情報提供を目的としたものであり、掲載している如何なる企業・産業への投資等、或いは売却を推奨しているものではありません。従って投資等に関する最終決定はご自身の判断に依存するものとします。