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スノーピーク

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アナリストレポート

基本情報

特色 アウトドア用品の製造及び販売 市場名 東証一部

事業内容(レポートより抜粋)

スノーピーク(以下、同社)は、オートキャンプ向けを中心としたアウトドア製品メーカーである。アウトドアと言えば登山が主流であった1986年に「スノーピーク」をオートキャンプ分野のブランドとするリニューアルを開始し、88年までに高価格だが高品質で何度も繰り返し使えるキャンプ製品を市場に本格投入した。

そのことは、当時普及し始めてきた四輪駆動のSUV(Sport Utility Vehicle)に乗ってキャンプに出かけるオートキャンピングという新しいライフスタイルの提案として捉えられ、同社製品の熱烈なファンの獲得に成功した。同社がオートキャンピングの文化をつくり上げたと言っても過言ではなく、オートキャンプ分野のハイエンド製品としてのブランドを確立している。

同社は、製品の大半の生産を協力会社に依頼している。このことから、同社をメーカーというよりプロデューサーとして捉えることもできる。別の言い方をすれば、新しいライフスタイルや新しい市場のクリエイターである。

同社の売上高に占めるオートキャンプ製品の割合は14/12期は86.3%、15/12期は82.5%である。初めてキャンプに出かける人にとって、まずはドーム(テント)やタープ(日除け)が必要となる。その後何度かキャンプに出かけるようになると、快適性を追い求めて、様々な製品を買いそろえていくのが通常である。そのため、同社の売上もテント/タープが中心となり、全体の売上高に対して14/12期は40.4%、15/12期は41.0%を占めている。

15/12期の地域別売上高構成比は、日本が73.9%、海外が26.1%である。日本の構成比は14/12期比で6.7%ポイント上昇し、日本での成長が全体を牽引している。

海外では、台湾の伸びが著しく、売上高構成比は韓国を抜き、米国に並ぶ水準にまで成長してきた。一方、韓国は苦戦が続き、15/12期は前期比27.6%減収となっている。韓国と台湾では、日本と同様に全カテゴリーを取り扱う一方、米国ではオートキャンプ製品は取り扱っていない。

(2016年05月20日時点)

沿革(レポートより抜粋)

1958年に創業された金物問屋の山井幸雄商店が、同社のストーリーの始まりである。登山を趣味とし、当時の登山用品に常々不満を持っていた創業者の山井幸雄氏は、翌59年、オリジナル登山用品を開発し、全国へ販売を開始した。64年には有限会社山井商店として法人化し、76年には新潟県三条市で自社工場を設立して自社生産を開始するなど、アウトドアレジャー用品メーカーとしての基礎が築かれていった。

現代表取締役の山井太氏が同社に入社したのは86年である。入社後に手掛けたことは、「スノーピーク」のブランドをオートキャンピングブランドとしてリニューアルし、ハイエンドのオートキャンプ用品を本格的に市場投入することであり、これが成功した。アウトドアと言えば登山が主流であった時代、普及し始めてきた四輪駆動のSUVに乗ってキャンプに出かけるというオートキャンプのスタイルは、同社が作り上げた文化と言っても過言ではない。

初代の山井幸雄氏逝去後、一時期、母の山井トキ氏が社長を務めたが、96年に山井太氏が代表取締役に就任した際に、社名も株式会社スノーピークに変更された。

オートキャンプのブームが一巡した93年をピークに業績が悪化し、同社は6年連続で減収となっていた。その対策のため、顧客の声を直接聞く機会として、ユーザーを招いてのキャンプ大会「スノーピークウェイ」を98年に開催した。この場で山井社長は顧客とキャンプを共にし、得られた顧客の声を反映させるべく、問屋経由の取引の全廃と直接販売への移行、販売先を絞り込んだ上で接客のための社員の常駐、品質を維持したままの値下げといった改革を断行した。これを機に同社の業績は回復した。

96年に米国のオレゴン州に拠点を設立するなど、山井太氏が代表取締役に就任するのと同じタイミングで海外市場への志向を強めていく。08年に韓国、13年に台湾に拠点を設立し、14年12月時点で、日本以外では3カ国に拠点を有している。その結果、売上の33%は海外が占めるまでとなっている。

15年12月11日に上場市場がマザーズから東証一部に市場変更となった。

(2015年12月11日時点)

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